求人情報詳細
NEW 株式会社 日立製作所 金融分野(メガバンク/国内勘定系) 基盤更改プロジェクトのインフラエンジニア
正社員
| 勤務地 | 神奈川県川崎市 | ||||||||||||
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| 想定年収 | 7,300,000～9,100,000円 | ||||||||||||
| 推奨年齢 | 20代 | ||||||||||||
| 仕事内容 | 【職務概要】 ・金融分野、主にメガバンクの国内勘定系システム更改プロジェクトにおいて、PJメンバーとして参画いただきます。技術を身に着け、経験を積んでいただき、ゆくゆくは案件のプロジェクトのPL、またはチームリーダとしてチームをまとめるポジションを担って頂きます。 【職務詳細】 案件活動において、マネージャー・リーダの指示のもと、設計～製造～テスト～提供の実務を担っていただきます。 技術を身に着け、経験を積んでいただき、ゆくゆくは案件のリーダとしてチームの取り纏めをお任せします。 ●各ポジションの役割イメージ ・PJマネージャー：新規案件の提案活動～システム開発～提供後の保守までを統括するポジション ・PJリーダ：マネージャの下で、一定の技術領域をチームを纏めて進めていくポジション 【ポジションの魅力・やりがい・キャリアパス】 ・経済インフラを支えるシステム開発の経験を積むことができる。 ・30名規模のSEが携わる大規模システム開発の経験を積むことができる。 ・高い信頼性と性能が求められるミッションクリティカルなシステム開発に携わることができる。 ・高い技術力を持つメンバと、切磋琢磨しながらスキルを高めあえる環境がある。 ・実力、経験に応じて将来的に多様な分野(金融、産業、社会・公共など)でのキャリアパスも経験可能。 【携わる事業・ビジネス・サービス・製品など】 ・メガバンク国内勘定系システム構築 ・Linux、Windows、ミドルウェア製品、データベース、シェル開発など |
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| 経験・資格 |
※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。
【必須条件】・ITエンジニアとしてシステム開発に携わった経験 ・多数のステークホルダー間調整を円滑に推進するためのコミュニケーション・ネゴシエーションスキル 【歓迎条件】 ・システム開発経験がある方、システム開発取り纏めができる方 ・他ベンダーで当該分野を経験した方 【求める人物像】 ・チャレンジ(開拓者精神) ・コミュニケーション能力 ・最後までやり抜く責任感 【最終学歴】 学歴不問 ※更なる詳細事項は、カウンセリング（面談）時にお伝えします。 |
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| 企業データ |
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| Recruiting No. | 01002978002108 | ||||||||||||
| ひとことコメント | 1910年、久原鉱業所鉱山付属の修理工場として発足。 創業製品の5馬力モーターの開発以降、110年以上にわたり、産業機器や鉄道車両、エレベーターなどのプロダクトや、社会インフラに関わる制御・運用技術であるOperational Technology（OT）を提供。 リーマンショック後の2009年、国内製造業で最大となる約7,800億円もの最終赤字に陥った。そこから抜本的な構造改革を断行。低収益事業や市況に左右されやすい事業を切り離して海外事業を取り込むなど、売上高構成の3割以上を入れ替え、収益性を着実に改善した。 特に、米国の新興ITサービス企業である「グローバルロジック（GL）」とスイスの重電大手ABBの送配電事業（現：日立エナジー）の海外M&Aを経て、海外売上比率は6割越え、従業員数は過半数が外国籍となった。 現在の主な事業構成は「ITシステム」「鉄道・電力」「機械」の3セグメントであり、エネルギー、水、食料、気候変動、医療、防災、安全保障といった地球規模の社会課題解決に向け、グローバルに成長を続けている。 モノからサービスへのシフトが進んでおり、「LUMADA（ルマーダ）」がDX支援ビジネスの要。 当時社長だった東原敏昭氏が2016年5月に発表。IoTプラットフォームとしてスタートし、現在は日立が手掛けるほぼ全ての事業を4象限に整理し、各部門が抱える既存顧客向けにルマーダを展開。企画から保守まで顧客のDXを丸ごと支援し、接点を増やしている。 2025年4月1日に、副社長だった徳永俊昭氏が新社長に就任。上述のグローバルロジックの買収も主導した人物であり、今後の更なるデジタルとインフラ事業を軸とした成長戦略の推進に期待が高まる。 【日立製作所の採用業務に関する個人情報の取扱いについて】 https://www.hitachi.co.jp/recruit/privacy/recruiting/index.html1910年、久原鉱業所鉱山付属の修理工場として発足。 創業製品の5馬力モーターの開発以降、110年以上にわたり、産業機器や鉄道車両、エレベーターなどのプロダクトや、社会インフラに関わる制御・運用技術であるOperational Technology（OT）を提供。 リーマンショック後の2009年、国内製造業で最大となる約7,800億円もの最終赤字に陥った。そこから抜本的な構造改革を断行。低収益事業や市況に左右されやすい事業を切り離して海外事業を取り込むなど、売上高構成の3割以上を入れ替え、収益性を着実に改善した。 特に、米国の新興ITサービス企業である「グローバルロジック（GL）」とスイスの重電大手ABBの送配電事業（現：日立エナジー）の海外M&Aを経て、海外売上比率は6割越え、従業員数は過半数が外国籍となった。 現在の主な事業構成は「ITシステム」「鉄道・電力」「機械」の3セグメントであり、エネルギー、水、食料、気候変動、医療、防災、安全保障といった地球規模の社会課題解決に向け、グローバルに成長を続けている。 モノからサービスへのシフトが進んでおり、「LUMADA（ルマーダ）」がDX支援ビジネスの要。 当時社長だった東原敏昭氏が2016年5月に発表。IoTプラットフォームとしてスタートし、現在は日立が手掛けるほぼ全ての事業を4象限に整理し、各部門が抱える既存顧客向けにルマーダを展開。企画から保守まで顧客のDXを丸ごと支援し、接点を増やしている。 2025年4月1日に、副社長だった徳永俊昭氏が新社長に就任。上述のグローバルロジックの買収も主導した人物であり、今後の更なるデジタルとインフラ事業を軸とした成長戦略の推進に期待が高まる。 【日立製作所の採用業務に関する個人情報の取扱いについて】 https://www.hitachi.co.jp/recruit/privacy/recruiting/index.html |
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